経営シミュレーター「T-FORCE」開発物語

「徳山製造所の大きな強みである“インテグレーション”が、今後、弱みになるかもしれない……」。プロジェクトリーダーを務める山本 政英は、プロジェクト立ち上げ当初、不安を募らせた。

トクヤマでは、2020年11月からDX推進プロジェクト「トクヤマDX（TDX）」に全社をあげて取り組んでいる。研究開発や製造、ワークスタイル、コーポレートなど8つのカテゴリーにおいて25の個別施策があり、山本が携わっているプロジェクトもその一つだ。徳山製造所の所長がマネージャーとなり、プロジェクトリーダーである山本を含めた数名が進捗管理などを担う。そのほか製造部門、設備部門、経営企画など各部署から集まった代表者、そして外部コンサルタントを加えたメンバーでチームが構成されていた。

徳山製造所最大の特徴であり、競争力の源泉ともいえるのが、“集積”を意味するインテグレーションだ。具体的にはどのようなものなのか。

たとえば、トクヤマのつくる苛性ソーダの製造工程には「食塩電解」がある。そこで副産物として発生する水素や塩素を、電子先端材料の製造に活用している。また、製品の製造過程で生まれる廃棄物や、自家発電所で発生した灰はセメントの原料として再利用する。さらに、発電時に発生する蒸気も無駄にすることなく、さまざまな製品の製造工程で利用されている。

このように徳山製造所では、各マテリアルやユーティリティがプラント間で密接に連携することで、高効率な生産体制を確立しているのだ。しかし、重大なトラブルが発生した場合や事業を取り巻く環境が大きく変化したとき、このインテグレーションが事業成長の制約になる可能性があった。

トラブル発生時には可能な限り損害を最小限に抑えられるよう、すべてのプラントの運用方法を迅速に判断していくことが重要になる。ただ前提として、生産量や製造状況、エネルギー使用量など、さまざまな情報を詳細に把握しておかなければ対応は不可能だ。山本とともにプロジェクト初期からメンバーとして参画していた野村 恵はこう補足する。

今後世界的に加速していく脱炭素化による影響を指摘するのは、経営企画グループの一員としてプロジェクトに加わる南浦 孝之だ。日本では2028年度から化石燃料を輸入する企業に対して、CO₂排出量に応じて課金する炭素賦課金制度が導入される予定である。脱炭素が世界の共通目標となっている現在、そこに対する企業の取り組みはステークホルダーからの評価にも関わってくる。

2023年初頭、山本たちプロジェクトメンバーは、こうしたさまざまな課題をシミュレーション技術を駆使することで解決しようと動き出したのだった。

環境変化への最適な対応策を事前に把握すること、そして緊急時の最適な対処法を迅速に導き出すこと。これらを実現するシミュレーター開発のために、まずは仕様検討（システム要件の洗い出し）に着手した。ところが、ここでもインテグレーションが大きな壁となってしまう。

2025年中の完成を目指してシステム要件の洗い出しを進めていると、経営陣からのある知らせが届いた。それは「2026年度からスタートする中期経営計画の策定にシミュレーターを活用したい」という強い要望だった。中期経営計画の発表時期から逆算すると、年内の2023年末までに完成しなければならないことになる。

ここで、プロジェクトメンバーは大きな決断をすることになった。外部のシステムベンダーに開発を依頼するのではなく、自社開発に舵を切ったのだ。理由は二つある。一つは、外部に依頼するにはあまりにも時間がなかった。ベンダーに一からトクヤマの「インテグレーション」を理解してもらうだけで相当な時間が必要だった。

もう一つは、生産技術センターが開発を進めていた「プラントデジタルツイン」のノウハウを活用できそうだったからだ。プラントデジタルツインとは、実際のプラントを仮想空間内に再現して、さまざまなシミュレーションを行うことができるツールだ。

従来、設備の改造や増設を行うには検討するだけでも長い時間を費やした。製造条件が変更されても製品の品質は守れるのか？ 製造コストは？ リスクは？……。検討事項が多く、結局リスクを考慮して保守的なアクションに落ち着くケースが少なくなかった。

プラントデジタルツインを活用すれば、仮想空間でさまざまな条件をスピーディーに試すことができる。そして最適な方法を現実にフィードバックすることで検討の時間を削減できるだけでなく、より良い成果を得られる可能性が高くなる。そこで、生産技術センターへ打診することになった。

こう語るのは、生産技術センター 兼 DX推進グループの主幹を務める立川 敬史だ。立川のグループでは、コンピュータシミュレーションによって既存プラントの改善検討やトラブルの原因究明などに取り組んでいる。プラントデジタルツインについても、これまで積み上げてきた知見があった。何より、頼りになるメンバー・今井 俊輔の存在が立川の背中を押した。

今井はAIやデータサイエンス技術を使って社内のさまざまな課題解決に取り組んでおり、その実力は立川も高く評価している。

今井はわずか3カ月でシミュレーターのプロトタイプを仕上げた。開発をすべて一人で担ったことを思えば、驚異的なスピードだった。その後、検証とブラッシュアップを繰り返し、期限通り2023年末までに経営シミュレーター「T-FORCE」を形にすることに成功したのだった。

今も「T-FORCEシリーズ」の開発は続いている。中期経営計画策定に向けて「T-FORCEバージョン1.0」を仕上げたが、理想の機能に行き着くには解決しなければならない課題があった。対象の細分化、多様な外部環境を条件設定できる機能の付与など、より実用性の高いシミュレーターを「T-FORCE」の名称を冠して、開発・展開していく予定だ。

立川はキャリア採用でトクヤマに入社した。前職との文化の違いにも驚かされたという。

「T-FORCE」の内製化が決まった頃、別の部署に異動となり本プロジェクトから離れた野村は、開発が今も続いていることを感慨深く見ている。

南浦は本プロジェクトの成果をまた違った視点で見ていた。「T-FORCE」が社員の意識改革につながるのではないか、と。

変わり続けるトクヤマ──。激動の時代を、これからも勇気を胸に突き進み、総合化学メーカーとしての存在意義を果たしていくことになるのだろう。