製造設備の修繕費は近年の価格高騰の影響を大きく受けており、さらに物流費や物流インフラを中心とした設備の維持・更新コストも上昇しております。その結果、事業採算は著しく悪化しています。今後も安定供給を長期的に継続していくにあたり、自社の合理化努力のみで吸収することは困難と判断し、価格修正を行うこととしました。