主原料であるメタノール価格の上昇や容器価格の高騰により製造コストが大幅に上昇しており、加えて資材コストの上昇による設備の維持・更新費用の増加も続き、事業採算は著しく悪化しています。今後も安定供給を長期的に継続していくにあたり、自社の合理化努力のみで吸収することは困難と判断し、価格改定を行うこととしました。